物品管理システムの費用相場は？費用相場や選び方を解説！
こちらのページは、物品管理システムを導入する場合の費用面について説明しています。システム導入を検討しているものの、費用面について気になっている場合にはぜひ参考にしてみてください。
物品管理システムの費用相場
クラウドタイプとオンプレミス（買い切り）タイプの違い
物品管理システムには「クラウドタイプ」と「オンプレミス（買い切り）タイプ」の2種類があります。
クラウドタイプの物品管理システムは、インターネット上のクラウドを利用して管理を行います。こちらのシステムの場合は、インターネット環境があればどこからでもアクセスして物品の管理を行ったり情報の更新ができる、サーバー導入や保守が不要でコストを抑えられるといったメリットがあります。ただし、インターネットへの接続できない場合はシステムの利用ができないといったデメリットがあります。
また、オンプレミス（買い切り）タイプの物品管理システムは、会社で設置したサーバーやハードウェア上で運用されるタイプのシステムであり、データは自社のインフラ上に保管されます。こちらのタイプはカスタマイズ性が高いことや、通信環境に左右されず利用できるといったメリットがある反面、初期投資が大きくなる傾向があるといった面があります。
各費用相場
クラウドタイプの在庫管理システムとオンプレミス（買い切り）タイプの在庫管理システムについて、それぞれ初期費用の目安と月額費用の目安についてまとめていますので、導入検討時の参考にしてください。
| クラウドタイプ 在庫管理システム |
オンプレミスタイプ 在庫管理システム |
|
| 初期費用の目安 | 無料～数万円 | 100～1,000万円 |
| 月額費用の目安 | 2～5万円程度 | 10～40万円程度 |
費用による機能の違い
物品管理システムの価格は非常に幅広く、無料で利用できるものや月額5,000円といったように安価で使用できるシステムも提供されています。ただしこのように価格が抑えられたシステムの場合は使用できる機能が「棚卸し機能のみ」といったように機能が限られるといった面があります。
物品管理システムの基本的な機能としては、「台帳管理」「入出庫管理」「在庫管理」「棚卸管理」といったものがあり、そのほかに「配置図管理」「ロケーション管理」など、特定の用途や業界などに特化した機能が用意されている場合もあります。以上から、機能が充実しているシステムを導入したいと考えている場合には、その分予算についても多めに考えておくことが必要になることもあります。
物品管理を無料で行える？
物品管理を無料で行う場合の手段
物品管理システムを導入する場合には、多くの場合費用がかかります。しかし、無料で物品管理を行いたいと考える場合には、下記のような方法が選択肢として挙げられるでしょう。
- エクセルを使用して管理表を作成する
- 無料で提供されているスマホアプリを使用して管理を行う
- 無料で提供されている在庫管理システムやフリーソフトを導入して管理を行う
無料で提供されている在庫管理システムの場合には、機能制限・利用者数制限が設けられている場合もあります。この点から小規模な企業で利用する場合や、システムを簡易的に利用したいと考えている場合にはおすすめの方法であるといえるでしょう。
無料で行う際の注意点
無料のツールで物品管理を行う場合には、さまざまな注意点があります。
例えばエクセルを使用する場合には、人的なミスに注意する必要がある点、また在庫数などをリアルタイムで更新することが難しいといった点が挙げられます。
また、無料のシステムやアプリなどの場合には、その多くが機能制限されています。そのため、検討しているツールは必要な機能が使用可能かといった点の確認を行うことが大切ですが、場合によっては有料版を使用することが必要になる場合もあります。
以上の点から、自社でどのような機能が必要なのかという点と費用面のバランスを考えながらシステムを選定することが大切といえるでしょう。
協力
株式会社コンビベースは「オフィス資産の最適化」をモットーに掲げ、オフィスのさまざまなモノを管理する企業の管理部門を独自のサービスやシステムで支援してきました。 自社で開発した物品管理システムのクラウドサービス「Convi.BASE（コンビベース）」はバーコードやICタグなどを利用して、固定資産やIT機器、文書原本など企業にとって重要な「モノ」の管理を支援。紙などのアナログ管理や非効率的エクセル管理から脱却できない企業の課題を解決し続け、これまで1,000社以上の導入実績を積み重ねてきました（2023年1月時点）。
BASE
とは？
柔軟性が魅力
Convi.BASEは固定資産・IT資産・文書・オフィス用品・工具・消耗品など対象物を問わず、紙やExcelでの台帳管理や、目視での棚卸し業務の負担軽減を実現します。バーコード付きラベルで、現物と台帳を確実に紐付けし、管理物の設置場所や管理者、状態を「見える化」。管理業務にかかる手間と時間を大幅に削減してくれます。
これまでの導入実績は1,000社以上（2023年1月時点）。台帳機能や設定の自由度が高く、Excelの項目をそのまま使えたり、基幹システムとの連携も柔軟に対応してくれたりします。運用ルールを策定するコンサルティングやモノの現物管理に関連する業務を委託できるアウトソーシングなどのサービスもあり、そうしたサポート面の手厚さも多くの企業から選ばれる理由の一つと言えるでしょう。
- 導入実績
- 1,000社以上
- 主な
導入企業 - 味の素、積水化学工業、NTTコミュニケーションズ、小田急電鉄、阪急阪神ホテルズ、MIXI、キヤノンマーケティングジャパン、日本放送協会、パソナ・パナソニック ビジネスサービスなど