ICタグにするとどう変わる？
ICタグとは？
ICタグは無線通信機能を持っており電波を利用して個体を認識・識別することができるタグのことです。
複数のタグを同時に読み取れたり、汚れや衝撃に強かったり、データを書き換えが可能といった特徴があります。折りたたんだ状態や箱詰め状態でもデータが読み取れるためタグ表面に直接かざす必要はありません。
ICタグは、無線タグや無線ICタグ、RFタグなどさまざまな呼び方をされていますが、これらすべて同じ意味だと捉えてもいいでしょう。
ICタグの種類
ICタグには「アクティブ型」と「パッシブ型」があります。
アクティブ型は電池が内蔵されており、長距離の通信が可能です。ただし、電池には寿命があり、タグ1枚あたりの単価が高いのもデメリットだと言えます。
パッシブ型は電池を内蔵していません。短距離の通信のみ可能です。小型化や薄型化が可能で、半永久的に利用することができます。RFIDリーダーなどの電波をICタグ内部のアンテナが受信、電気に変えてICチップに記録された情報を無線で読み取り機に送信します。
商品在庫の管理や企業備品の管理に利用されることが多く、物品管理システムConvi.BASE（コンビベース）を導入している企業のほとんどがパッシブ型を採用しています。
ICタグのメリット
バーコードは商品一つひとつを近距離で読み取る必要がありました。物品にICタグをつけておけば離れた場所でも読み取り可能で、一括で物品管理ができるため、検品作業やレジの待ち時間を短縮することができます。手間のかかる作業もスピーディーにこなすことができ、人手不足も解消すると同時に人件費も削減されるでしょう。
小売業ではお客さんが商品を手に取った回数を分析できるなど、顧客の行動分析にも活用することができます。
物品管理システムとICタグの組み合わせ
物品管理システムの主な機能は、台帳管理や棚卸し、在庫管理、貸出管理です。ICタグと組み合わせると、備品の数が多い場合や検品・棚卸しを効率良くおこないたいときに便利です。
物品管理システムを選ぶ際は、導入しやすいシステムなのか、既存のシステムと連携可能か、業務を効率化できる機能を搭載しているのか、物品管理方法が適切であるかを確認してください。タブレットやスマホに対応していれば、時間や場所の関係なく物品管理ができます。
RFIDシステムの基本
RFIDの構成要素は「タグ（情報の埋め込まれた小型ICチップ」）「RFIDリーダー・ライター（タグに電波を照射して通信するための装置）」「処理システム（タグからの情報を処理するソフトウェア）」です。
RFIDシステムは物流や製造業、小売業など幅広い分野で活用され、セルフレジでも導入されています。RFIDシステムを導入した大手衣料品製造小売業者が製造から販売まで生産性がアップしたという話も聞こえてきました。
成功事例の紹介
建設業で天井裏点検にRFIDを活用した事例です。
今まではすべての点検口を開けて回る⇒脚立に昇って天井裏を目視点検するといった作業を数百か所おこなっており、作業員の負担が大きいのが悩みでした。
天井裏点検にRFIDを導入、防火区画の処理後にICタグを貼り付け、検査時にRFIDリーダーで天井裏のICタグを読み取ります。ICタグに紐づいた防火区画処理の写真をシステム上に表示して検査者がタブレットで確認して検査終了です。天井裏点検にRFIDを導入したことにより、作業時間が大幅に削減されました。
まとめ
ICタグには「アクティブ型」と「パッシブ型」があり、物品管理システムを導入している企業の多くがパッシブ型を採用しています。物品にICタグを貼り付けておくと離れた場所でも読み取ることができ、一括で物品管理ができるため、作業時間の効率化や人手不足の解消に繋がります。
協力
株式会社コンビベースは「オフィス資産の最適化」をモットーに掲げ、オフィスのさまざまなモノを管理する企業の管理部門を独自のサービスやシステムで支援してきました。 自社で開発した物品管理システムのクラウドサービス「Convi.BASE（コンビベース）」はバーコードやICタグなどを利用して、固定資産やIT機器、文書原本など企業にとって重要な「モノ」の管理を支援。紙などのアナログ管理や非効率的エクセル管理から脱却できない企業の課題を解決し続け、これまで1,000社以上の導入実績を積み重ねてきました（2023年1月時点）。
BASE
とは？
柔軟性が魅力
Convi.BASEは固定資産・IT資産・文書・オフィス用品・工具・消耗品など対象物を問わず、紙やExcelでの台帳管理や、目視での棚卸し業務の負担軽減を実現します。バーコード付きラベルで、現物と台帳を確実に紐付けし、管理物の設置場所や管理者、状態を「見える化」。管理業務にかかる手間と時間を大幅に削減してくれます。
これまでの導入実績は1,000社以上（2023年1月時点）。台帳機能や設定の自由度が高く、Excelの項目をそのまま使えたり、基幹システムとの連携も柔軟に対応してくれたりします。運用ルールを策定するコンサルティングやモノの現物管理に関連する業務を委託できるアウトソーシングなどのサービスもあり、そうしたサポート面の手厚さも多くの企業から選ばれる理由の一つと言えるでしょう。
- 導入実績
- 1,000社以上
- 主な
導入企業 - 味の素、積水化学工業、NTTコミュニケーションズ、小田急電鉄、阪急阪神ホテルズ、MIXI、キヤノンマーケティングジャパン、日本放送協会、パソナ・パナソニック ビジネスサービスなど